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  被告は，本件ウェブサイトは日本語で作成されているものの，リンク先とされるＣＯＶＥＲＤＥＲＭの商品の紹介ページは原告の英語ウェブサイトであり，商品の発送方法や代金の支払等について何ら記載がないのであるから，本件ウェブサイトが日本の需要者を対象とした注文サイトとして機能しているかどうかは疑わしく，仮に，本件ウェブサイトにおける本件商標が広告として機能されることがあるとしても，日本の需要者の目に触れることのない状況において，本件ウェブサイトは形式的にインターネット上にアップされているにすぎず，正当な商標の使用とはいえないなどと主張する。

  しかしながら，本件ウェブサイトは，日本語で本件商標に関するブランドの歴史，実績等を紹介するとともに，注文フォーム及び送信ボタンまで日本語で記載されているのであるから，リンク先の商品の紹介が英語で記載されているという事情を考慮しても，本件ウェブサイトが日本の需要者を対象とした注文サイトであることは明らかである。
  そうすると，審決が認定するとおり，本件商標を付した商品が日本の需要者に引き渡されたことまで認めるに足りないか否かはさておき，少なくとも，原告は，本件商標について本件要証期間内に日本国内で商標法２条３項８号にいう使用をしたものと認められる。

  また，証拠（甲６３の１ないし３）によれば，グーグルで検索する場合において，検索キーワードを「カバーダーム」，「COVERDERM 化粧品」としたとき及び日本語のページを検索するように設定した上で検索キーワードを「COVERDERM」としたときは，本件ウェブサイトのリンク及び本件ウェブサイトの説明が表示されるものと認められるから，本件ウェブサイトは形式的にインターネット上にアップされているとはいえず，被告の主張は，その前提を欠くものである。